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2023年3月22日 / 性能

太陽光なしでもZEH認定を取得できる?太陽光発電が不要なケースについて解説

 

ZEH住宅に認定されるにはいくつかの条件がありますが、「太陽光発電は必須」というイメージを持つ人が多いのではないでしょうか。

しかし、実際には、太陽光発電がなくともZEH住宅として認められるケースもあります。

この記事では、さまざまな理由から太陽光発電を設置したくない人に向けて、太陽光発電なしでもZEH認定を取得できるケースについて解説します。

 

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目次

1.  ZEH住宅とは

2.  ZEH住宅に認定される条件

3.  太陽光なしでも認定可能なZEH住宅

4.  ZEH住宅の5つのメリット

5.  ZEH住宅の2つのデメリット

6.  ZEH住宅の補助金を獲得するコツ

7.  中国地方・山口県のZEH事情

8.  まとめ

 

 

1. ZEH住宅とは

ZEHは、Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の略称です。

ZEH住宅とは、住宅性能の向上や創エネ設備の導入により、一次エネルギー消費量の年間収支をプラスマイナスゼロ以下にすることを目的とした住宅を指します。

 

ZEH住宅の特徴

ZEH住宅には、「断熱」「省エネ」「創エネ」の3つの要素が求められます。

 

 

 

2. ZEH住宅に認定される条件

ZEH住宅として認定されるためには、「断熱」「省エネ」「創エネ」の3つの性能について、一定の基準をクリアする必要があります。

 

断熱性能の認定基準

住宅の断熱性能を評価する指標が、UA値です。

UA値は「建物全体から逃げる熱量÷外皮面積」で計算され、数値が低ければ低いほど、その住宅は断熱性能が高いと評価されます。

日本では新築住宅の断熱性能向上を目指し、地域ごとにUA値の目標値を定めた「次世代省エネ基準」が設けられています。

ZEH住宅として認定されるためには、この次世代省エネ基準をさらに上回る、高い断熱性能が必要です。

単位:W/m2K

 

省エネ性能の認定基準

ZEH住宅には、一次エネルギーの消費量を20%以上削減することが求められます。

なかでも、空調や給湯といったエネルギー消費量が大きな項目については、ZEH基準を満たした機器の設置が必要です。

 

創エネ性能の認定基準

住宅における創エネ設備は、太陽光発電がメインです。

創エネ設備の認定基準は、住宅の性能や地域によって異なりますが、一般的な気候・規模であれば、おおむね4kW~5kW容量の太陽光発電を搭載すればクリアできるといわれています。

 

 

3. 太陽光なしでも認定可能なZEH住宅

ZEH住宅として認められるためには、太陽光発電をはじめとする創エネ設備が求められる場合が一般的です。

しかし、条件次第では、太陽光発電設備がなくてもZEH住宅として認められるケースもあります。

ここからは、太陽光発電を設置したくない人に向けて、太陽光発電なしでも認定可能なZEH住宅を紹介します。

 

Nearly ZEH

寒冷地や多雪地域などを対象としたZEH住宅です。

これらの地域ではあまり多くの日射量が見込めず、太陽光発電を設置しても十分な発電量が得られないと判断されるため、太陽光発電の設置が免除される可能性があります。

また、一般的なZEH住宅と比べて省エネ率の基準も低く設定されており、年間の消費エネルギー量をプラスマイナスで75%以上削減できればよいとされています。

 

ZEH Oriented

都市部狭小地などは住宅密集率が高く、住宅一軒あたりの敷地面積が狭い傾向があります。

建物本体が小さくなると、屋根のサイズも小さくなるため、太陽光パネルを設置するスペースの確保が困難です。

こうした地域の新築住宅のために設けられた基準が、創エネ設備が不要なZEH Orientedです。

ZEH Orientedは断熱、省エネ性能の向上により省エネ率が20%を超えれば認定を受けることができ、太陽光発電の設置が免除されます。

 

 

4. ZEH住宅の5つのメリット

ここからは、ZEH住宅を購入するメリットについて解説します。

 

光熱費を抑えられる

ZEH住宅には断熱性能と省エネシステムが不可欠なので、一般的な住宅と比べて消費電力を抑えられます。

仮に太陽光発電を設置しなくとも、光熱費を抑える目的なら十分な効果を期待できるでしょう。

 

1年中快適に過ごせる

ZEH住宅には高い断熱性能が求められるため、夏は涼しく、冬は暖かく、1年中快適に過ごすことができます。

また、建物そのものの断熱性能が高いので、玄関や廊下など、暖房が届きにくい場所でも暖かく過ごせるでしょう。

 

資産価値が高まる

ZEH住宅は一般的な住宅と比べて高性能な設備を備えており、一般社団法人「住宅性能評価・表示協会」の「BELS」という認証制度においても高評価を得やすい傾向があります。

また、ZEH住宅は今後需要が高まっていくことが見込まれているので、将来的に売却する場合も高値を期待できるでしょう。

 

ヒートショックのリスクが低い

ヒートショックとは、急激な温度変化で血圧が上下することにより心臓や血管に健康被害を与えてしまうことです。

主に暖かい部屋から寒い廊下や浴室に移動した際に起こりやすく、場合によっては脳卒中や心筋梗塞を引き起こすこともあります。

ZEH住宅は断熱性能が高いことから部屋ごとの温度差が生じにくく、ヒートショックのリスクが低いといわれています。

 

補助金を利用できる

日本政府は環境に配慮した住まいづくりを推進すべく、国をあげてZEH住宅の普及に取り組んでいます。

そのため、ZEH住宅にはさまざまな補助金制度が用意されており、建設コストの一部を国が負担してくれます。

ZEH住宅が利用できる主な補助金は、以下のとおりです。

 

 

なお、ZEH補助金の事業内容は毎年変わる可能性があるため、情報をこまめにチェックしましょう。

 

 

5. ZEH住宅の2つのデメリット

ZEH住宅にはさまざまなメリットがある一方、いくつかのデメリットも存在します。

 

初期費用が高くなる

ZEH住宅に認定されるためには、高い断熱性能や省エネ性能が求められます。

そのため、ZEH住宅は一般的な住宅と比べて建築コストがかさみやすく、費用が高額になりやすい傾向があります。

 

定期的なメンテナンスが必要

住まいをZEH仕様にするためには、さまざまな省エネ機器を導入する必要があります。

省エネ機器を長く、安全に使うためには、定期的なメンテナンスが欠かせません。

住まいの完成後も末永く付き合えるような、アフターフォローが充実している業者を選ぶことをおすすめします。

 

 

6. ZEH住宅の補助金を獲得するコツ

実は、ZEH関連の補助金は、申請すれば必ずもらえるものではありません。

ここからは、ZEH補助金を獲得するためのコツを解説します。

 

公募期間の初日に書類を送る

ZEH補助金の多くは、先着順です。

たとえばZEH支援事業の場合は、一次公募、二次公募……と期間ごとに先着順での受付となります。

そのため、公募期間の初日に申請書類が到着するよう調整すれば、補助金を獲得できる確率を高められるでしょう。

 

ZEH住宅の実績が豊富な業者を選ぶ

ZEH補助金を利用するためには、細かな日程調整が必要です。

施主だけでなく、業者側もスケジュールを調整する必要があるため、ZEH補助金の申請に不慣れな業者はあまりおすすめできません。

補助金を確実に受け取るためにも、ZEH住宅の実績が豊富な、頼りになる業者を選びましょう。

 

 

7. 中国地方・山口県のZEH事情

2021年の一般社団法人 環境共創イニシアチブの調査によると、山口県はZEH補助金の交付決定シェア(交付決定件数/着工件数)5.6%と、全国平均3.0%と比べて高いシェア率を誇ります。

5.6%という数値は、全国でも3番目の高さです。

また、山口県は県独自の補助金制度を設けており、一定要件を満たした住宅・申請者に対して定額20万円が給付されます。

 

 

8. まとめ

寒冷地や多雪地域、都市部狭小地などでは、太陽光発電なしでもZEH住宅に認定される可能性があります。

しかし、ZEH住宅に認定されても、必ず補助金を利用できるとは限りません。

補助金を獲得するためには細かな調整が欠かせないので、ZEH住宅の施工や補助金の申請に慣れている業者を選びましょう。

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会社名:田中建設株式会社

部署名:経営企画部

執筆者名:大勢待 昌也

執筆者の略歴 保有資格 住宅ローンアドバイザー 

執筆者のSNSのリンク:https://www.facebook.com/oosemachi